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2019.01.16更新

こんにちは。院長の茂木和久です。

先日、日本矯正歯科学会【専門医】資格証が届きました。

昨年末に専門医の合格通知を受けていましたが、こうして証書が届くと、改めて気が引き締まります。

これからも、より一層邁進してまいります。

 

矯正歯科の【認定医】【専門医】とは?

日本全国の歯科医師約10万人の中で、矯正歯科治療を行なっている歯科医は約3万人いますが、その中でも、日本矯正歯科学会が認めた大学の附属病院や矯正歯科医療機関において5年以上の教育・研修を終了し、専門知識と診療技術の資格試験を通って認定された日本矯正歯科学会【認定医】は約2500人います。

そして、さらに、その認定医の中でも、より高いレベルの資格審査を通った歯科医が、日本矯正歯科学会【専門医】てして認定を受けられますが、専門医は日本全国でも約300人しかおらず、これは、矯正歯科医全体のわずか1%ほどです。

矯正 専門医

投稿者: 医療法人社団愛悠会

2019.01.09更新

こんにちは。トリートメントコーディネーターの茂木悠里です。

医療費控除とは、自分自身や家族のために、1年間(その年の1月1日から12月31日)に10万円以上の医療費を支払った場合に、所得控除を受けることができる制度です。なお、申告額の上限は200万円です。

控除を受けるためには、毎年2月16日から3月15日の確定申告の時期に、税務署に申告する必要があります。

ご存じない方も多いですが、審美目的ではなく、咬合機能改善のために矯正治療が必要と診断されれば、矯正歯科治療にかかった費用も医療費控除の対象になります。

「1年間に支払った医療費」には、矯正治療にかかった費用(検査・診断料、装置代、調整料、等)はもちろん、通院のための交通費(バスや電車などの運賃、バスや電車での通院が困難な場合のタクシー代)も含まれます。

また、一人暮らしで住居が別の場合や、共働きで妻が扶養控除から外れている場合でも、生計が一緒であれば医療費を合算して申告することができます。

平成29年分の確定申告から、医療費の領収書提出が不要になりましたが、5年間は領収書の保管義務がありますので、医療費控除に関連する領収書は大切に保管しましょう。また、領収書の提出が不要な代わりに、領収書の金額をまとめた医療費控除の明細書の作成・提出が必要です。

還付金は、(1年間に支払った医療費の総額)ー(保険金等で補填される金額)-(10万円 もしくは 所得金額の5% いずれか少ない金額)が対象となります。

この金額に、申告者が支払っている税金(所得税)の税率を掛けた金額が還付されます。そのため、所得が多い人が申告した方が還付金がより多く戻ってきます。

矯正歯科治療を受ける際には、ぜひこの医療費控除の制度を活用してみてください。

くわしくは、税務署にお問い合わせください。

投稿者: 医療法人社団愛悠会

2019.01.04更新

新年明けましておめでとうございます。

皆様におかれましては、健やかに新春をお迎えのこととお慶び申し上げます。

旧年中には多大なご厚情を賜り、スタッフ一同心より御礼申し上げます。

また、年末年始の休診中、患者さまにはご不便をお掛けいたしましたが、本日より通常診療しております。

本年もどうぞ宜しくお願いいたします。

投稿者: 医療法人社団愛悠会

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